増えてきた自然災害

地震や大雨による水害など、近年は多くの災害にみまわれてしまっています。災害をなくすということは無理かもしれませんが、災害に備えるということは可能ではないでしょうか。国や自治体からは避難勧告や避難指示といった情報がアナウンスされますが、どこかよそ吹く風といった人も多いのが現状です。実際に被害が目の前にきて初めて実感することも多く、その場合、どうしても手遅れになってしまいます。

確かに、災害に関するアナウンスがあり、その通りに避難を行ったとしても、実際に被害がないケースもあります。避難指示があったからといって、その地域に大きな被害があるわけではありません。ですが、大きな被害が起きる可能性があるからこその避難指示なのです。
今までここでは大きな災害はなかったということは通用しないのです。どこでどんな災害が発生するのかわからないような地球環境になっているのかもしれません。

住んでいる地域の情報を確認する

災害に対しての備えを行う場合、どんな災害が起きる可能性があるのかしっかりと確認をしておく必要があります。近くに大きな川やその支流がある場合、堤防の決壊による水害というのも考えられるでしょう。また、断層がある場合、地震ということも考えておく必要があります。

また、避難所などの確認もしておくといざというときに慌てなくてすむのではないでしょうか。自治体ではこれらの情報をホームページ等で公開しているので、しっかりとチェックしておいたほうがよさそうです。地域ごとに起こりそうな災害や、避難場所等はハザードマップ等が準備されているので確認しておきましょう。

もちろん、場所だけでなく避難経路も重要です。危険な場所を避けながら避難しなければなりませんよね。

自治体をサポートする地域科学研究所

ハザードマップ等はそれぞれの自治体が公開していますが、その作成には様々な情報が必要となります。地域科学研究所は様々なシステムを開発しており、ハザードマップの作製もその中の一つとなります。基本となる地理情報システムと連携させることで、地図上に関連付けることができるのです。

パソコンやスマートフォンを使用して手軽に確認することができるようになっています。他にも様々なシステムを自治体に提供しており、いろいろな面から自治体や地域をサポートしているのです。

本社が大分にあり、事業所は和歌山県より西にあるため、サポートしているのは西日本、特に本社のある九州が中心となっているようです。他にも様々なシステムを自治体に導入している実績があるので、自治体や公共団体に特化したシステム開発会社だといえるでしょう。